1,000万円をS&P500に投資したい。でも、株価が史上最高値なら「10%下がってから買おう」と考えるかもしれない。確かに、安く買えれば同じお金で多くの株を持てる。

ただし、下落を待っている間に株価が上がると、10%下がった後でさえ今日より高い値段になることがある。

最初に結論

過去データでは、3年間の平均は「10%下落待ち」が約9万円有利、5年間の平均は「今買う」が約5万円有利だった。差は小さく、しかも3年と5年では比較できる開始日が違うため、投資期間だけが逆転の原因とは言えない。

注目したいのは、3年後を確認できた220日のうち109日では、1年以内に狙った10%下落が起きず、期限で購入したことだ。

「今買う人」と「10%下落を待つ人」を比べる

米国株の代表的な指数S&P500が最高値を更新した日に、1,000万円を持つ2人がいたとする。比べるルールは先に固定した。

Aさん|すぐ買う
最高値を更新した翌取引日の終値で、1,000万円相当を購入する。

Bさん|10%下落を待つ
最初の判断日の終値から10%以上下がったことを確認し、その翌取引日の終値で買う。ただし1年待っても実現しなければ、そこで購入する。待機中は米国3か月国債利回りに基づく利息相当額を加える。

同じ開始日・同じ元本・同じ3年後または5年後に、どちらの資産が多かったかを比べる。10%以上の下落を終値で確認した場合、その翌取引日の終値で購入したものとして計算した。

2016年10月から2026年10月9日までのFREDのS&P500日次の終値を使用し、2017年以降の最高値更新日344件を抽出した。そのうち結果まで追えるのは、3年間で220件、5年間で203件だった。

10%下がるまで待っても、半分近くは買えなかった

1年以内に10%下がったか

3年後まで追跡可能な最高値更新日220件の内訳

結果開始日数
10%下落を確認して購入111日
1年間下がらず期限で購入109日
判定日の終値を基準に、1年以内に終値で10%以上下落したかを確認。109日は「その後も下がらなかった」という意味ではない。

下落を待つ作戦には、見落としがちな問題がある。「いつか10%下がる」と「自分が待てる1年以内に10%下がる」は別だ。

220件のうち111件では、設定した価格まで下がってから買えた。一方、ほぼ同じ109件では、1年以内に条件を満たさず期限で買った。下落待ちの成果を考えるには、安値で買えた場合だけでなく、この109件も含めなくてはならない。

3年後は下落待ち、5年後は即時購入がわずかに優勢

1,000万円を3年間運用したら?

最高値更新日220件の平均。判断日から3年後の資産を比較

方法平均資産額
今すぐ買う約1,292万円
10%下落を待つ約1,301万円
下落待ちが平均約9万円上回る。米ドル建ての配当抜き価格指数を使った仮想値。

3年後の平均累積リターンは、即時購入が+29.20%、下落待ちが+30.11%。1,000万円換算で、差は約9万円だった。220件中、下落待ちが上回った開始日は121件、即時購入が上回った開始日は99件だった。

1,000万円を5年間運用したら?

最高値更新日203件の平均。3年間の220件と開始日集合は異なる

方法平均資産額
今すぐ買う約1,704万円
10%下落を待つ約1,699万円
今すぐ買う方法が平均約5万円上回る。配当・為替・税金・費用は含まない。

5年後の平均累積リターンは、即時購入が+70.42%、下落待ちが+69.93%。差は1,000万円換算で約5万円と小さい。

ここには大切な注意がある。5年後まで追えるのは203件で、3年後の220件より17件少ない。「3年から5年に延ばしたから逆転した」と断定するには、同じ203件について3年後と5年後を比較する追加計算が必要だ。今回の2つの集計からは、期間の効果と開始日の違いを切り分けられない。

勝った日が多くても、平均では負けることがある

5年間の203件では、下落待ちが勝った日は104件、即時購入が勝った日は99件。回数だけ見ると下落待ちが優勢に見える。

勝った回数と、勝ったときの金額

5年間の比較が可能な203開始日の結果

資産額が大きかった方法回数/平均差
10%下落を待つ104日/約200万円多い
今すぐ買う99日/約221万円多い
「約200万円」「約221万円」は、その方法が上回った日のみの平均差。全203件を平均すると即時購入が約5万円有利。

しかし、下落待ちが勝った日の平均差は約200万円なのに対し、即時購入が勝った日の平均差は約221万円だった。即時購入は勝つ回数が少し少なくても、勝ったときの差が大きかったため、全体の平均では約5万円上回った。

つまり「何回勝ったか」と「最終的にいくら多かったか」は別の答えになる。この回数は利益が出た回数ではなく、2つの作戦のうち資産額が大きかった回数だ。どちらも元本割れの開始日でも、損が少ない方を勝ちと数える。

下落を待つ作戦は、開始日でこれほど変わる

2019年10月28日から始めた場合。翌2020年3月の急落で、下落待ちの作戦は安く買えた。3年後の資産は、すぐ買う場合が約1,285万円、待つ場合が約1,447万円。下落待ちが約162万円多い。

2020年8月18日から始めた場合。その後1年間、最初の水準から10%下がらなかった。3年後の資産は、すぐ買う場合が約1,295万円、待つ場合が約992万円。今度は即時購入が約300万円多い。

同じ「史上最高値から始める」、同じ「10%下落を待つ」でも、安値がいつ現れるかで結果は大きく変わった。この2例は起点の違いを示すものであり、将来の典型例という意味ではない。

「高値から10%下落」は「今日より10%安い」とは限らない

例えば、今日の株価が100。その後120まで上がってから108まで下がったとする。

株価の仮想例

① 今日の価格:100
↓ 上昇
② 後から付けた高値:120
↓ その高値から10%下落
③ 下落後の価格:108

108は高値120より10%安いが、今日の100より8%高い。

「今日の価格から10%下がるのを待つ」なら目標は90。一方、「その後の高値から10%下がるのを待つ」なら、この例では108で買うことになる。ニュースの「10%調整」を待っても、必ず安く買えるわけではない。

下落の基準を変えると、3年間の平均成績も変わる

同じ220開始日。すべて1,000万円を投資する条件で比較

方法3年間の平均累積リターン
すぐ買う+29.20%
最初の価格から10%下落を待つ+30.11%
その後の高値から10%下落を待つ+28.21%
いずれも年率ではなく3年間の累積リターンの平均。2つの待機戦略はいずれも1年の購入期限を設ける。

今回のバックテストでも、待つ基準を変えただけで平均の順位が入れ替わった。だから「10%下がるまで待つ」が得かどうかは、最初にどの価格を基準にするか決めなければ答えられない。

では、今すぐ買うべきなのか

この検証から、どの相場でも即時購入が勝つとは言えない。逆に「最高値では待てば得をする」とも言えない。3年・5年の平均差は小さく、投資開始日と待ち方を少し変えるだけで答えが変わるからだ。

今回、明確になった判断材料は3つある。待ちたい下落が期限内に来るとは限らないこと、勝率と平均の損益は違うこと、10%下落の基準で結論が変わることだ。

すでに長期投資に回せる1,000万円があるとしても、生活予備費まで投資してよいわけではない。買った直後に大きく下落しても保有し続けられる金額や資産配分かを、相場の予測より先に確かめたい。

検証方法と、結果を読む際の限界

使用データはFREDのS&P500日次の終値(2016年10月10日〜2026年10月9日、2,514取引日)と米国3か月国債利回り(DGS3MO)。対象データ最終日は2026年10月9日。2017年以降の最高値更新日344件のうち、3年後まで観測できる220件、5年後まで観測できる203件を使用した。各月1件に間引く操作はしていない。

両戦略とも最高値更新日を判断日とする。Aは翌取引日の終値で購入する。Bは判断日の価格から10%以上の下落を終値で確認した翌取引日に買い、1年で条件が来なければ期限の翌取引日に買う。売却評価は判断日から3年/5年が経過した後に最初に観測できる取引日で統一した。待機中の資金はDGS3MOの日々の年率値を日数に応じて複利換算した利息相当額を加えたもので、実際の米国債売買収益を厳密に再現したものではない。

3年後の220件の平均累積リターンは即時購入+29.2017%、下落待ち+30.1140%(差+0.9123ポイント)。5年後の203件は即時購入+70.4219%、下落待ち+69.9310%(差−0.4909ポイント)。高値更新後の高値から10%下落を待つ別ルールでは、3年後+28.2099%、5年後+67.2251%。いずれの平均も開始日ごとの累積リターンの単純平均であり、年率ではない。

統計上の注意:最高値更新日は連続しやすく、220件・203件は同じ相場を大きく共有するため、独立した220回・203回の実験ではない。最高値が頻発した時期ほど結果に大きく反映される。3年と5年の対象開始日も一致せず、同一開始日で期間だけを変えた厳密な比較ではない。したがって今回の約9万円・約5万円の差を安定した投資戦略の優位性や将来の勝率と解釈できない。観測されていない中央値や最大損失、別の閾値の成績について結論は出していない。

実際の投資との違い:S&P500は配当を含まない価格指数を用いた。配当再投資、為替変動、税金、手数料、実際の売買価格のずれは含まない。本文の「万円」は、ドル建て価格指数の変化率を説明用の1,000万円に掛けた仮想額であり、円建て投資信託の実現額ではない。

※投資教育のための過去データ比較であり、個別商品の購入時期を推奨するものではありません。