もし、毎年大きく値上がりする株を、年が始まる前に知っていたら。100万円でその株を買い、年末に売り、翌年も別の高騰株に乗り換える。

過去20年間に実際に大きく上昇した米国株を使い、この「未来が見えている投資」を計算した。結果は約12京6,333兆円。出発点の100万円が約1,263億倍になる。

100万円 → 12京6,333兆円

2006〜2025年、各年に高騰した銘柄へ全額を再投資した事後的な仮想計算。毎年の「全米1位」を網羅的に選定した結果ではなく、実際には売買できない規模に達する理論値だ。

金額だけを見ると現実感がない。しかし、どの年に何が起きたのかを追うと、この実験はぐっと面白くなる。

金融危機の2008年にも、約61%上がった株があった

2007年に太陽光発電企業First Solarの株価は約785%上昇した。100万円を投じていたら、それだけで約885万円になった計算だ。

翌2008年、米国の代表的な株価指数S&P500は配当込みで37%下落した。それでも低価格小売りのDollar Treeは約61%上昇した。

未来が分かる投資家は、市場が下落した年にも上昇銘柄へ移れる。これが、普通の長期投資と決定的に異なる条件だ。

市場全体が下がっても上がる企業はあった
2008年年間騰落率
S&P500(配当込み)−37.0%
Dollar Tree(株価データ)+60.8%
指数と個別株の騰落率の算出条件は完全には同じでないため、方向性を示す比較。出典:Slickcharts、StatMuse Money。

100万円は、いつ1兆円になったのか

注目したいのは、最初から12京円に急増したわけではないことだ。利益をすべて次の銘柄へ回すことで、資産が少しずつ加速していく。

100万円から始めた仮想資産の通過点
時点年末の資産
2006年末295.6万円
2008年末4,210.1万円
2010年末5.9億円
2015年末972.8億円
2017年末9,991.2億円
2020年末50.2兆円
2023年末3,510.5兆円
2024年末2.9京円
2025年末12.6京円
各年の年間騰落率(小数点以下2桁に丸めた入力値)を順次掛け合わせた概算。金額は見やすい単位で丸めた。為替・税金・売買コストを除外。出典:StatMuse Money(年次騰落率)。

2010年末は約5.9億円。2017年末には約1兆円に近づいた。さらに2020年末には約50兆円に達する。

2023年にCarvanaが約11倍、2024年にAppLovinが約8.2倍になったことも、すでに巨大な資産へ掛け算される。最後の数年間の増加額が特に大きい理由だ。

実際に選んだ銘柄は、どれほど上がった?

今回の計算で使った20社のうち、特に印象的な8年を抜き出した。

注目した8年間の高騰銘柄
年企業上昇率
2007年First Solar+785.5%
2008年Dollar Tree+60.8%
2013年Tesla+329.8%
2016年AMD+309.4%
2020年Tesla+731.2%
2023年Carvana+1,000.6%
2024年AppLovin+721.7%
2025年Lumentum+338%
出典:StatMuse Moneyの年次騰落率データ。数値は表示上、四捨五入している。

ここで重要なのは、選定した企業が毎年の全米株の厳密な1位だという意味ではないこと。対象銘柄の上場歴、上場廃止、年初時点の投資可能性まで統一した全市場ランキングではなく、高騰したことが確認できる20銘柄をつなげた参考例である。

S&P500とNVIDIAを持ち続ける場合と比べる

同じ20暦年に、100万円を投じて保有し続けたらどうなるだろう。

2006〜2025年の100万円の投資結果
投資方法20年後
S&P500を保有約806万円
NVIDIAを保有約6.1億円
高騰株に毎年乗り換え約12京6,333兆円
S&P500は配当再投資を含む指数リターン、NVIDIAは配当を含まない株価リターン。乗り換え試算のリターン定義も完全には統一していないため、厳密な運用成績比較ではない。出典:Slickcharts(S&P500)、Slickcharts(NVIDIA)、StatMuse Money。

NVIDIAだけでも約612倍という驚異的な株価上昇だ。それでも毎年違う高騰株を事後的に選ぶ数字とは比べものにならない。

この差は、優れた投資家の判断力を示したものではない。未来を知るという、現実には存在しない優位性を20年にわたり積み重ねた結果だ。

資産が増えすぎると、計算の前提そのものが崩れる

実験の途中、2017年末には資産が約1兆円に達する。これほどの金額を翌年の1社へ投じると、その売買自体が株価を大きく動かす。

売りたい株数を思い通りの価格ですべて売れるとも限らない。税金や為替も考慮していない。したがって12京円は「実際に稼げたはずの金額」ではなく、過去の騰落率を連結した数学上の結果だ。

さらに、株価が大きく上がった企業だけを後から選ぶと、投資した時点では見えていなかった倒産・低迷銘柄のリスクを無視してしまう。これは「事後最適化」と呼ばれる問題である。

未来が分からない投資家は、どう考える?

今回の実験が示したのは、未来の勝ち組を当てられるなら、分散する必要すらなくなるという極端な世界だ。

しかし、実際の私たちは来年どの企業が大きく伸びるか知らない。だからこそ、多くの企業を持つ分散投資には意味がある。将来の勝者だけを保有できない代わりに、勝者の一部を最初から持てる可能性がある。

過去に最も上がった企業を見つけることと、これから上がる企業を見つけることは、まったく違う。12京円という非現実的な数字は、その差を映し出している。

計算に使った20銘柄と年間騰落率を見る
年企業上昇率
2006年Intercontinental Exchange+195.6%
2007年First Solar+785.5%
2008年Dollar Tree+60.8%
2009年AMD+342%
2010年Netflix+216.5%
2011年Domino’s Pizza+110.9%
2012年Regeneron+202.7%
2013年Tesla+329.8%
2014年Skyworks Solutions+158.7%
2015年Netflix+132.7%
2016年AMD+309.4%
2017年Block(旧Square)+150.9%
2018年DexCom+107.9%
2019年Carvana+190.6%
2020年Tesla+731.2%
2021年Devon Energy+192.4%
2022年Occidental Petroleum+117.5%
2023年Carvana+1,000.6%
2024年AppLovin+721.7%
2025年Lumentum+338%

計算方法と出典

2006〜2025年の各年について、確認できた高騰銘柄を1社ずつ選択。100万円に「1+年間騰落率」を20回掛けた。騰落率は各年の公表値を小数点以下2桁で使用し、計算途中では丸めず、表示時のみ丸めた。上場銘柄を網羅して各年の最高記録を確定したものではない。

出典:StatMuse Money(個別株)、Slickcharts(S&P500年間トータルリターン)、Slickcharts(NVIDIA年間株価リターン)。本稿は投資成果の保証や投資推奨を目的としない。