「米国株は長期で上がってきた」。では、過去に上場した会社の株を1社ずつ長期保有すれば、多くが儲かったのでしょうか。

実際の研究は直感と違います。米国で上場した普通株の約58%は、その銘柄が上場していた期間の運用成績で、米国の1か月物短期国債を下回りました。それでも市場全体は、大きな富を生み出しました。

この記事の結論

多くの株が短期国債に負けても、少数の会社の非常に大きな値上がりが、それを上回ることがあります。だから分散投資は「負ける株を全部除く」ためではなく、将来の大勝ち企業を取り逃さない可能性を高める方法でもあります。ただし58%は今後の株価の下落確率ではありません。

過去の上場企業の約58%は、短期国債に負けた

Bessembinder教授は、CRSPという米国株の長期データベースを使い、1926年以降に登場した普通株を調べました。

比較相手は、1か月物の米国Treasury Billです。価格変動が小さい短期国債を保有した場合と比べて、個別株を上場期間中ずっと持ったときにどちらが良かったかを見ています。

Bessembinder研究の核心

米国普通株・1926〜2016年

調べたこと 結果
調査対象 約2万5300社
短期国債を下回った株 約57〜58%
市場全体の純資産増加を説明した企業 上位1,092社・約4.3%
株式市場が短期国債を上回って生んだ富 約35兆ドル
その半分超を生んだ企業 わずか90社
データ出典:Bessembinder, Journal of Financial Economics, 2018

ここで最も大事なのは、「58%の株が負けた」ことだけではありません。

株式市場全体が短期国債を上回って生み出した約35兆ドルの富を、上位1,092社、つまり全体の約4.3%で説明できたことです。

さらに、その半分以上はわずか90社から生まれていました。

つまり株式市場の長期リターンは、大勢の会社が均等に少しずつ稼いだ結果ではありません。

ごく少数の企業が、市場の富の大部分を生み出した

この集中度は、数字を順番に並べるとさらに分かりやすくなります。

市場の富は、どれだけ少数の企業に集中していたか

米国普通株・1926〜2016年

企業数 全体に占める割合 意味
約25,300社 100% 研究対象になった企業
1,092社 約4.3% 市場全体の純資産増加をすべて説明
90社 約0.36% 純資産増加の半分超を生み出した
5社 約0.02% 純資産増加の10%を生み出した
データ出典:Bessembinder, Journal of Financial Economics, 2018

約2万5300社のうち、上位約4%で市場全体の純資産増加を説明でき、さらに90社だけでその半分を超えました。

「多くの銘柄が少しずつ勝った」のではなく、「少数の銘柄が非常に大きく勝った」という構造です。

8社が負けても2社の大勝ちでプラスになる例

例えば10社へそれぞれ10万円ずつ、計100万円投資したとします。8社の株価が半分になり、それぞれ5万円の損失。一方、残り2社がそれぞれ4倍になれば、各30万円の利益です。

結果は8社で計40万円の損失、2社で計60万円の利益。全体では20万円のプラスです。これは配当・税金等を含まない説明用の仮定で、研究の数字を再現した試算ではありません。多数の株が負けても、少数の大勝ちで全体がプラスになり得ることが分かります。

株の損失には下限があります。

100万円で買った会社が倒産しても、失うのは最大100万円です。損失率でいえば−100%です。

しかし、上昇には同じような上限がありません。

100万円が200万円になることも、1000万円になることも、さらに大きくなることもあります。

負ける株:最大でも −100%

勝つ株:+100%、+500%、+1000%、+10000%……と伸びることがある

この非対称性が、市場全体のリターンを少数の巨大な勝ち株へ集中させます。

統計では、このように少数の非常に大きな値が平均を押し上げる分布を「正の歪み(positive skewness)」と呼びます。

市場全体の成績と、典型的な1社の成績は違う

ここが、この研究で最も直感に反するところです。

私たちは「米国株は長期で大きく上がった」と聞くと、典型的な個別株もそれに近い成績だったように感じます。

しかし、リターンの分布が大きく右へ歪んでいると、市場全体の好成績と、典型的な個別株の成績は大きく違い得ます。

少数の企業が10倍、100倍と成長すれば、多数の低リターン銘柄をまとめて補ってしまうからです。

「市場全体がよく上がった」=「普通の個別株もよく上がった」ではありません。

Bessembinder研究が示しているのは、株式市場の成果を理解するときに、代表的な1銘柄ではなくリターン分布全体を見る必要があるということです。

これは、個別株を数銘柄だけ選ぶ投資が難しくなる理由にもつながります。選んだ企業が悪くなくても、将来の巨大な勝ち株を1社も含んでいなければ、市場全体には届かないことがあるからです。

広く持つと、将来の勝ち株を保有しやすくなる

この研究を知ると、インデックス投資の見え方も少し変わります。

分散投資の役割は、ハズレ銘柄を全部避けることではありません。むしろ、どの会社が将来の巨大な勝者になるか分からないので、最初から広く持っておくことにあります。

Apple、Microsoft、Amazonのような企業が巨大企業になったことは、今なら誰でも知っています。

しかし投資で必要なのは、結果が分かる前にその会社を選び、まだ小さい時期から保有し、その後の下落や不振期にも手放さないことです。

市場全体を広く持つ方法なら、「次の巨大企業はどこか」を事前に当てる必要はありません。

分散投資の強みは、「失敗企業を持たないこと」ではなく、「未来の大勝ち企業を持ち損ねにくくすること」。

時価総額加重では、株価が伸びた会社の比率も上がる

ここからはBessembinder論文そのものの結論ではなく、研究結果をインデックスの仕組みに重ねた解釈です。

S&P 500など主要な株価指数の多くは、企業の規模に応じて比重を決める時価総額加重を採用しています。S&P 500は、厳密には浮動株調整後時価総額加重です。

時価総額は、おおまかには「株価 × 株数」で決まります。そのため、ある企業の株価が他社より大きく上昇して時価総額が拡大すると、その企業の指数内ウェイトも大きくなります。

時価総額加重で起きること

将来の勝者を事前に指定しなくても、成長した企業の比重が大きくなる

企業の変化 時価総額 指数内での影響
大きく成長する 拡大する ウェイトが大きくなりやすい
伸び悩む 相対的に縮む ウェイトが小さくなりやすい
参考:S&P Dow Jones Indices「S&P U.S. Indices Methodology」

つまり時価総額加重では、最初から「この会社が100倍になる」と予想して大きく賭けるのではなく、実際に企業価値が大きくなった会社の比重が結果として増えていく構造になっています。

これはBessembinder研究が「時価総額加重が最良だ」と証明した、という意味ではありません。指数の銘柄選定ルールや入れ替えもあり、等金額加重など別の方法もあります。

ただし、リターンが少数の巨大な勝者へ集中する世界では、勝者を事前に絞り込まなくても保有し続けられる仕組みには明確な意味があります。

世界の株式にも、勝者への集中は見られた

この結果は、昔の米国株だけの特殊な話でしょうか。

Bessembinder教授らは、その後研究を世界へ広げました。

1990〜2020年の世界約6万4000銘柄を調べた研究では、米国株の55.2%、米国外の株の57.4%が、複利ベースで1か月物米国短期国債を下回りました。

さらに、世界の株式市場が生み出した約75.7兆ドルの純資産増加を、上位わずか2.4%の企業で説明できました。

世界へ広げても「少数の巨大な勝者」

約6万4000銘柄・1990〜2020年

指標 結果
米国株で短期国債を下回った割合 55.2%
米国外株で短期国債を下回った割合 57.4%
世界株の純資産増加 75.7兆ドル
その全額を説明する上位企業 2.4%
データ出典:Bessembinder et al., Long-Term Shareholder Returns: Evidence from 64,000 Global Stocks

国が変わっても、株式市場全体の富が少数の企業へ強く集中する傾向は確認されています。

58%は「今日買う株の負ける確率」ではない

この研究はインパクトが強いため、数字だけが一人歩きしやすい点には注意が必要です。

「今日市場にある株の58%が、これから短期国債に負ける」という意味ではありません。さらに「米国株が58%の確率で値下がりする」という意味でもありません。基準はゼロのリターンではなく短期国債で、各銘柄の観測期間も違います。

元研究は、データベースに登場した各銘柄について、それぞれが存在した期間の生涯複利リターンを測ったものです。上場廃止した会社なども含まれます。

2026年に公表されたEdward Ombergの論文も、この57.4%という数字を「ある時点で市場に存在する株のうち何%が短期国債に負けるか」へ、そのまま読み替えることには注意が必要だと指摘しています。

したがって、この研究から直接言えるのは、

長期の個別株リターンは非常に偏っており、市場全体の富の増加は少数の大勝ち企業へ集中していた。

ということです。

個別株投資が不可能という意味ではない

Bessembinder研究は、個別株投資そのものを否定する研究ではありません。

将来大きく成長する会社を適切に見つけられれば、個別株は市場平均を大きく上回る可能性があります。

ただし、その裏返しとして、少数銘柄だけを持つと、将来の巨大な勝ち株を持っていないリスクも大きくなることを示しています。

Bessembinder教授自身も、この正の歪みが、十分に分散されていないアクティブ戦略が市場平均を下回りやすい理由の一つになると述べています。

投資家は、どこまで広く株を持つかを考える

この研究を、投資判断へそのまま当てはめる必要はありません。

ただ、インデックス投資がなぜ合理的なのかを考える材料としては非常に分かりやすい研究です。

インデックス投資では、たくさんの失敗企業も持つことになります。

それは欠点のようにも見えます。

広範囲の株式市場を対象とする指数なら、将来の巨大企業がまだ小さい時期から組み入れられる可能性があります。ただし、S&P500は米国の大型株中心の指数であり、すべての新興企業を最初から保有できるわけではありません。指数ごとに対象市場と採用基準は異なります。

負ける会社を完璧に避けるのではなく、巨大な勝ち会社を取り逃さない。

この考え方が、分散投資のもう一つの見方です。銘柄を広く持つ設計に加え、費用を抑えて長く続ける考え方については、バンガード50年のインデックス投資研究でも整理しています。

結論:未来の勝ち株を当てずに持つ意味

株式市場が長期的に成長してきたからといって、個別株の多くが同じように上昇してきたわけではありません。

Bessembinder教授の研究が示したのは、むしろ逆でした。

多くの株は短期国債を上回れず、それでも一部の企業が非常に大きく成長したことで、市場全体では大きな富が生まれました。

株式市場のリターンは、「たくさんの普通の勝者」ではなく、「少数の巨大な勝者」に強く依存している。

だからこそ、将来の勝者を事前に当てる代わりに、市場を広く持つという方法に意味があります。

主な出典:Hendrik Bessembinder, “Do stocks outperform Treasury bills?”, Journal of Financial Economics 129(3), 2018。Hendrik Bessembinder et al., “Long-Term Shareholder Returns: Evidence from 64,000 Global Stocks”, Financial Analysts Journal 79(3), 2023。58%前後という比率の解釈については Edward Omberg, “Do T-Bills Outperform Stocks? A Tale of Three Percentages”, 2026 も参照。短期国債との比較は1か月物米国Treasury Billを基準としています。